本当になんていうか、ニュースキンの確信を必要としているのに
ニュースキンジャパンは悉く裏切りました。
なので僕は今後はニュースキンについての独自の解釈をネット上に公開していきたいと思います。
なぜ確信が必要なのかと言いますと、まず人に勧めるものなので誰が何と言おうと、自信があるという絶対的なものが無ければいけません。
また質問や反論等があった時に、スムーズに答えられないと、ビジネスメンバー及びブランドメンバーは不安になります。
そういう意味で、やはり疑問に思っているところは絶対に解消しなければならないのはニュースキンビジネスをやる上で必須事項です。
他のビジネスや事業をやるのにも、相手が関わってくる以上は絶対に成功するという確信は必要だと思います。
しかしニュースキンジャパンは悉くそれを台無しにしてしまいました。
私の場合は前回のニュースキンビジネス取り組み時は、非正規ルート販売については、ビジネスを遂行する上で、そこまで気にならなかった事項です。
なぜなら、本店で買ったものと紛い物の商品とではプレミアムに違いがあるからです。
※返品制度や製品の品質保証など
しかし今回は非正規販売ルートによるニュースキン製品の販路が気になりました。
それで、ニュースキンジャパンがどれだけ非正規販売ルートによる販売の摘発の取り組み実績と、摘発件数とニュースきジャパンの売上の相関関係などのデータが、自分にとっては必要だと思って、要望としてデータの公開をニュースキンジャパンに無視されました。
今後も取り組み実績の公開は無いそうです。なぜなら機密事項だからとの事です。
それであれば取り組み内容は公開しなくて良いので、結果だけ教えて下さいと要望しました。
しかし結果も公表していないと。
そうなってしまうと改善結果が良くないのでは？
と僕だけでなく一般的な解釈として、おかしくはないはずです。
またニュースキンジャパンはデータを公開する事が、非正規販売ルートによるニュースキン製品の販売を取り締まるのに妨害的な作用を及ぼす恐れがあると言っていました。
僕はこの言い訳にはかなり疑問を感じます。
結果の公表だけで、非正規販売ルートによる製品の販売の摘発に何ら影響を与えるとは思えないからです。
もちろん、どのようなプロセスで、どのようなルートの非正規販売の取り締まりをしたというような内容を公開する事が、取り組み結果に悪影響を与えるという事は理解できます。
ニュースキンジャパンは今後もデータを公表する予定は無いと言いますが、本当にそうなのであれば現役バリバリのブランドメンバーに対する影響がとても心配です。
ブランドメンバーにとって確信やデータは命です。
その理由について詳しくは後ほど、ご説明をさせて頂きたいと思います。
勘違いして欲しくないのは僕はニュースキンの事が嫌いな訳ではありません。
寧ろ好きです。
僕は夢のある事が大好きですし、ニュースキンの存在のおかげで今の僕があります。
なので非常に感謝しております。
しかし好きだからと言って、ニュースキンジャパンあるいはニュースキンエンタープライズを盲信する事とはまた別の話です。
そういう意味ではニュースキンジャパンに対する愛の鞭のような気持ちで、ニュースキンビジネスにおける体験談や経験談等を、ビジネスの成功体験と失敗体験の両方を経験してきた僕の目線でニュースキンに関するあれこれを告白していきたいと思います。
また落とし所としては、ニュースキンジャパン及びニュースキンエンタープライズが不安を抱えているビジネスメンバーに対してサポートが、きちんとできるようになる事。
それは非正規販売ルートによるニュースキン製品の流通及び販売の取り締まり結果、あるいは今回のウクライナとロシアの戦争で、ニュースキンロシアの撤退等を経緯と結果とフォローについて詳しく声明を発表するなど、ビジネスメンバーに対して良いも悪いも自分たちの都合を関係なく情報をオープンにする事。
そのようなビジネスメンバーが求めている且つビジネスを遂行する上で必要であるという理由の時は、いかなる時も情報を必ず開示する企業になってほしいと思います。
落とし所から話が少し逸れてしまいましたが、メールを遮断してしてしまった事に対する謝罪と非正規販売ルートに関する取り組み結果の情報開示が為された場合は、このブログを一旦は休止したいと思います。
ブログを削除するためには私が信用に足りる、必要な情報をきちんと公開する企業だなと思った時になります。
それはやはり情報を隠すのは影響力のある企業ほどやって欲しくないという願いがあるからです。
という事でありまして、次回以降はメールの内容の解説を始めていきたいと思います。
本当は今回の投稿からメールの内容の解説を始めていくつもりだったのですが、少し説明不足や自分の感情をきちっと表に出せていなかった気がしましたので、ご納得とご容赦を下さいませ。
ちなみにデータを公表しないんだったら、非正規販売ルートに関する改善をしていますという証拠としてメールを使いたいと要望しましたが、それも機密だからという理由で拒否られました。
僕の提案である根拠としての規約は下記になります。
この規約の文面からすると、ビジネスを遂行する上であれば、機密に関しての情報開示をしても良いという解釈ができるかと思いますが、それに関しての説明は無く、コンプライアンス部門はダメの一点張り。
では非正規販売ルートに関する取り組みについて質問されたときに、何を印籠として根拠として回答をすれば良いのでしょうか。
非常に疑問が残ります。
詐欺紛いの行為をこちらはしたくないから、証拠となるようなものが欲しいと言っているのに何も応じない。
データはもとより宣誓文書の発行にすら応じない。
ちょっとこれではビジネスサポートになっていません。
彼らはブランドメンバーに対して、もっと献身的な姿勢を見せるべきだと思います。
とりあえず話が長くなりそうなので、終わります。